エコジョーズに使える補助金はある？【2026年最新】使える3制度と申請手順を解説

「エコジョーズ」は、排気熱を再利用してお湯を沸かす高効率なガス給湯器です。従来型より本体価格が高いため、補助金を使って導入費用を抑えたいと考える方は多いです。

結論からお伝えすると、2026年にエコジョーズの設置で使える補助金は「みらいエコ住宅2026事業」「賃貸集合給湯省エネ2026事業」「自治体の補助制度」の3つです。国の「給湯省エネ2026事業」はエコジョーズが対象外である点に注意が必要です。

この記事では、2026年7月時点の最新情報にもとづき、エコジョーズに使える補助金の条件・金額・申請手順を解説します。

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この記事の著者

給湯器のプロ

ミタニ

プロフィール

10年以上にわたり、給湯器・エコキュートの交換・修理の工事に携わり、豊富な経験・知識があります。現在は若手の教育・監督も担当する給湯器のプロです。これまでの交換工事などで得た経験・知識で、みなさんの快適な暮らしお手伝いしたいと思います。
【保有資格】ガス機器設置スペシャリスト、・ガス消費機器設置工事監督者、ガス可とう管接続工事監督者講、電気工事士1級、給水装置工事主任…など

【2026年最新版】エコジョーズに使える補助金は3つ

2026年にエコジョーズの設置費用へ充当できる補助制度は、次の3つです。

制度名	対象者	エコジョーズの補助額
みらいエコ住宅2026事業（国）	省エネリフォームをする方（世帯制限なし）	3万円／台 ※合計補助額5万円以上で申請可
賃貸集合給湯省エネ2026事業（国）	賃貸集合住宅のオーナー	最大10万円／台
自治体の補助制度	各自治体の住民	例：東京ゼロエミポイント 12,000円分の値引き

それぞれの制度の内容と注意点を順番に見ていきましょう。

【国】みらいエコ住宅2026事業｜リフォームとセットで3万円／台

「みらいエコ住宅2026事業」は、国土交通省による住宅省エネ化の支援制度です。2025年の「子育てグリーン住宅支援事業」の後継にあたり、リフォームでは世帯の制限なく利用できます（新築の優遇は子育て世帯・若者夫婦世帯限定）。

エコジョーズは「エコ住宅設備（高効率給湯器）」として3万円／台の補助対象です。ただし、次の2点に注意してください。

補助額の合計が5万円以上にならないと申請できない：エコジョーズ単体（3万円）では申請基準に届かず、高断熱浴槽（3.2万円）、節湯水栓（6千円／台）、節水型トイレ（2.1〜2.3万円／台）、断熱改修などと組み合わせる必要があります。
対象工事の着手時期：2025年11月28日以降に着手した工事が対象です。申請受付は2026年12月31日まで（予算上限に達し次第終了）。

1戸あたりの補助上限は、断熱改修の水準に応じて40万〜100万円です。お風呂やトイレの交換を含むリフォームを予定している方は、エコジョーズの交換を同時に行うことで補助を受けやすくなります。

参考：みらいエコ住宅2026事業【公式】

【国】賃貸集合給湯省エネ2026事業｜賃貸オーナー向けに最大10万円／台

賃貸アパート・マンションのオーナーが、既存の給湯器を小型の省エネ給湯器（エコジョーズ等）に交換する場合は、「賃貸集合給湯省エネ2026事業」で1台あたり最大10万円の補助が受けられます。

所有する複数の部屋の給湯器をまとめて交換するケースで特に活用しやすい制度です。持ち家にお住まいの方は対象外のため、前述のみらいエコ住宅2026事業か、後述の自治体制度を確認しましょう。

【自治体】市区町村の補助制度｜東京都は12,000円分の値引き

国の制度に加えて、自治体が独自にエコジョーズ設置を支援している場合があります。代表例が東京都の「東京ゼロエミポイント」です。

対象：都内在住者が対象給湯器（エコジョーズ・エコキュート・ハイブリッド給湯機等）に買い替え
金額：12,000円分（購入時にその場で値引きされる方式）

参考：東京ゼロエミポイント【公式】

補助の有無・金額・条件は自治体ごとに異なります。「お住まいの市区町村名＋エコジョーズ補助金」で検索するか、役所の環境・住宅担当窓口、または給湯器の専門業者に確認してください。自治体の補助金は予算枠が小さく先着順で締め切られる場合が多いため、交換を決めたら早めに動くことが重要です。

注意：「給湯省エネ2026事業」はエコジョーズ対象外

給湯器の補助金として最も知られている国の「給湯省エネ2026事業」は、エコジョーズが補助対象に含まれていません。対象は次の3機種です。

対象機器	基本補助額	性能要件を満たす場合
エコキュート（ヒートポンプ給湯機）	7万円／台	10万円／台
ハイブリッド給湯機	10万円／台	12万円／台
エネファーム（家庭用燃料電池）	17万円／台	—

このほか、電気温水器の撤去で2万円／台、蓄熱暖房機の撤去で4万円／台（2台まで）の加算があります。対象工事は2025年11月28日以降の着手分、交付申請は2026年3月31日に開始済みで、締切は2026年12月31日（予算上限到達で早期終了）です。公式サイトによると、2026年7月時点で申請額は予算の約33％に達しています。

参考：給湯省エネ2026事業【公式】

補助額を重視するなら、ハイブリッド給湯機・エコキュートも選択肢

「エコジョーズは3万円（みらいエコ住宅2026・要組み合わせ）」に対し、「ハイブリッド給湯機は最大12万円」「エコキュートは最大10万円」と、給湯省エネ2026事業の対象機種は補助額が大きく設定されています。

ハイブリッド給湯機は、エコジョーズのガス燃焼技術とヒートポンプ（電気）を組み合わせた機種で、ガス併用住宅からの置き換え先として検討できます。本体価格はエコジョーズより高いものの、補助額の差と光熱費の削減効果を含めた総額で比較すると、ハイブリッドやエコキュートの方が有利になるケースがあります。

どの機種が合うかは、ガスの種類（都市ガス・プロパン）、設置スペース、家族人数、現在の光熱費によって変わります。機種選びから相談したい方は、複数の専門業者に見積もりを取り、機種ごとの総額を比較するのが確実です。

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補助金の申請の手順をチェック！

制度ごとに細かな違いはありますが、基本的な流れは共通しています。

①利用可能な補助制度を確認（国・自治体）

まず、自分が使える制度を整理します。持ち家でリフォーム予定があるなら「みらいエコ住宅2026」、賃貸オーナーなら「賃貸集合給湯省エネ2026」、それに加えてお住まいの自治体の制度を確認します。国の制度と自治体の制度は、財源が重複しなければ併用できる場合が多いです。

②対象製品であるかをチェック

補助対象となるのは、各制度に登録された型番の製品に限られます。検討中の機種が対象かどうかは、各制度の公式サイトにある対象製品検索ページで型番を入力して確認できます。

③対応業者に相談・見積もり依頼

国の補助金は、事務局に登録された事業者（施工業者）を通じて申請する仕組みで、施主が自分で申請することはできません。見積もり依頼の時点で「補助金の登録事業者かどうか」「申請代行の実績があるか」を確認するのが失敗しないポイントです。

④必要書類・写真を準備して工事

工事前後の写真、契約書、領収書、対象製品の型番がわかる書類などが必要です。多くは業者側で準備しますが、指示があった書類は速やかに揃えましょう。

⑤補助金申請 → 審査 → 還元

工事完了後に業者が申請し、審査を経て補助金が交付されます。多くの場合、補助額は工事代金から差し引く形で還元されます。交付までは数か月かかることもあるため、スケジュールには余裕を持ってください。

エコジョーズの特徴とメリット

エコジョーズは「潜熱回収型」と呼ばれる構造のガス給湯器です。従来型では捨てられていた約200℃の排気熱を再利用して水を予熱するため、少ないガス消費量でお湯を沸かせます。

熱効率約95％：従来型給湯器の約80％に対して大幅に高く、同じ量のお湯を約15％少ないガスで作れます。
ガス代の節約：使用量にもよりますが、一般的な家庭で年間1〜2万円程度ガス代が下がるケースが多いです。プロパンガスの家庭ほど節約額は大きくなります。
CO2排出量の削減：ガス消費量の削減に伴い、CO2排出量も年間約10％以上削減できます。

本体価格は従来型より3〜5万円ほど高い傾向がありますが、補助金と光熱費の削減分を合わせると、使用年数のうちに差額を回収できる計算になります。設置から10年前後が交換の目安である点は従来型と同じです。

補助金を活用したエコジョーズ設置は業者選びが重要

ここまで見てきたとおり、2026年の補助金は「どの制度を・どの機種で・どの業者経由で申請するか」で受け取れる金額が変わります。申請は登録事業者しか行えないため、補助金に対応できる業者を選ぶことが最初の分かれ道です。

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給湯器駆けつけ隊については、こちらの記事でも詳しく紹介しています。

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よくある質問（Q&A）

Q. 補助金はいつまで申し込める？

みらいエコ住宅2026事業・給湯省エネ2026事業とも、申請期限は2026年12月31日です。ただし、いずれも予算上限に達した時点で受付終了となります。給湯省エネ2026事業は2026年7月時点で予算の約33％が申請済みのため、年内でも早めの着工・申請が確実です。自治体の制度は先着順で締切が早い傾向があります。